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浸水に強い家のつくり方を一級建築士が解説!土地選びから住宅構造まで

この記事では「これから家を建てるにあたって浸水対策を意識したい」「浸水に強い家をつくりたい」という方に向けて、以下の内容を解説します。

これから新築で家をたてる方はもちろん、リフォームやリノベーションで後から浸水対策を検討している方が参考にできる改修や進め方についても触れます。ぜひ最後までご覧ください。

浸水リスクの把握・確認の仕方3つ

はじめに、土地・地域ごとの浸水リスクを把握する方法を解説します。

特に、土地選びがこれからの方はしっかり確認するようにしましょう。

1.ハザードマップで浸水想定区域を確認する

ハザードマップとは、自然災害発生時に危険と予想される場所、避難場所・避難経路などの防災情報を地図上に示したものです。

ハザードマップは各自治体や市町村が作成しており、誰でも無料で確認することができます。

浸水を意識する場合は、ハザードマップの洪水・内水情報を参考にするとよいでしょう。

確認の仕方は簡単で、ハザードマップポータルサイトより調べたい住所を入力するだけです。

土地を購入する前に、必ず確認するようにしましょう。

2.敷地の高低差と周辺の水路を確認する

前述したハザードマップでは、敷地ごとの細かな違いまでは反映されていません。

前面道路より敷地が高いか低いか、周囲から雨水が流れ込む地形になっていないかといった情報は現地でしか入手できません。

土地を購入する前に、必ず現地に一度はおもむき敷地の高低差と周辺水路を確認するようにしましょう。

依頼する工務店や建築会社によっては、現地調査に同行してもらえることもあります。

依頼先が既に決まっている場合は打診してみましょう。

3.過去の浸水履歴を確認する

前述の2つの調査と合わせて過去にその土地やまわりで浸水が起きたかどうかを調べることで、より確実な浸水リスクを把握することができます。

過去の浸水履歴については、国土数値情報ダウンロードサイトの災害履歴図より確認することができます。水害の他、地震や地盤沈下の履歴も確認できます。

国土数値情報ダウンロードサイトの災害履歴は情報がやや古いため、より新しい情報を得るには浸水ナビも合わせて使用しましょう。

浸水ナビでは、特定の河川が氾濫した場合に周辺にどのような影響が出るのかを視覚的に確認できます。

近くに川や水路がある地域で土地を探している方は必ず確認してください。

ココがポイント

Web上で確認できる情報、現地へ足を運んで確認できる情報の2つが重要です

浸水に強い住宅・家の構造や工夫について

続いて、どのような住宅や構造が浸水に強いか。

構造面から行える対策を解説します。これから家を建てる方は、設計段階で相談するようにしましょう。

敷地と基礎を高くして浸水を防ぐ

住宅の浸水対策として、最も基本的な対策は建物の床面を高くすることです。

敷地全体に土を入れて高くするまたは基礎を通常より高くする方法があります。

どちらの方法も新築や大規模改修時にしか行えないため、計画初期に決めておく必要があります。

周囲との高低差、工事費とのバランスの2点をチェックしながらどこまで上げるかを検討します。

電気設備を高い位置に移して停電を防ぐ

電気設備を通常より高い位置に設置することで、万が一家が浸水してもそれらの設備への影響を最小限に留められます。

電気設備が水に浸かると、建物自体は無事であってもエアコンやキッチン、照明等の生活に欠かせない設備が使えなくなってしまいます。

分電盤を高い位置に設ける、コンセントの高さを通常より上げる、室外機を架台で持ち上げるといったことが具体的な対策としてあげられます。

また、これらの対策は前述した敷地や基礎の対策に比べると費用を抑えながら効果が期待できます。

乾かせる構造にして二次被害を防ぐ

万が一浸水したとしても、水が抜けやすく復旧しやすい構造にしておくことで二次被害を防ぐことができます。

具体的には、床下に点検口を設けて風通りをよくする、基礎の通気性を確保する、耐水性のある断熱材を使用する等の施工方法があげられます。

浸水しても乾かせる構造にしておくことで、木材の腐敗やカビの防止につながります。

「絶対に浸水しない家はない」という考え方で、復旧の手間と時間を抑える構造が求められます。

ココがポイント

「水から遠ざける」、「電気設備の高所配置」、「通気・乾燥しやすい構造」の3方向から備えておくことが重要です。

家の浸水対策の進め方について

最後に、ここまでの内容を踏まえて新築の場合と既存住宅の場合に分けて、浸水対策の進め方や出来ることを解説します。

新築で計画する場合

新築の場合は、基礎や住宅自体の対策に加えて、土地選びにおいても浸水対策を取り入れることができます。

前述したような現地の高低差の確認に加えて、基礎を高くする等さまざまなアプローチが考えられます。

土地を決める前にまずは、ハザードマップの確認と現地の高低差確認を行いましょう。

出来れば、建築士等の専門家に同伴してもらえると確実です。

設計の初期であれば取れる対策法は多くあるため、必要な対策と工事費のバランスを定め、資金計画を立てるようにしましょう。

既存住宅を改修する場合

すでにお住まいの住宅では、敷地や基礎の高さを変えるといった大規模改修は現実的ではありません。

一方で、分電盤やコンセントの位置を上げる、室外機を架台で持ち上げるといった対策は、既存住宅でも比較的取り入れやすい工事です。

もし、リノベーションで内装を刷新する機会があれば、床下の点検口や断熱材を耐水性のあるものにする対策も合わせて取り入れることができるかもしれません。

既存住宅においても新築と同様、対策と予算のバランスを見ながらどこまで行うかを決めていくのが基本方針です。

ココがポイント

既存住宅でも予算に応じた現実的な工夫は十分に可能です。ご自身の状況に合わせて、備えを強化していきましょう。

まとめ

浸水に強い家をつくるには、ハザードマップ・敷地の高低差・過去の浸水履歴という3つの確認と、基礎の高さ・電気設備の位置・乾かせる構造という建物側の工夫が必要であることを解説しました。

いずれも、図面や地図だけで判断できるものではありません。

弊社「板井建設」では、一級建築士が現地の状況を確認したうえで、設計から施工までを一貫して担当いたします。

土地探しの段階からご相談いただければ、敷地選びの助言もあわせて行えます。

兵庫県小野市を拠点に、小野市近郊・加古川市・明石市・神戸市(西区・垂水区・須磨区・中央区・東灘区)・芦屋市・西宮市、宝塚市・伊丹市と対応しております。

「今の家の浸水が心配」「これから建てる土地を見てほしい」という段階でも構いませんので、無料相談会をご活用ください。